日本ラグビーフットボール協会とは？JRFUの組織図・役割と2026年の実態を徹底解説
2026年、日本ラグビー界の中核を担う公益財団法人日本ラグビーフットボール協会（JRFU）は、創立100周年という大きな節目を迎えている。1926年11月30日に設立された同協会は、日本代表の統括から国内大会の運営、選手・指導者の育成、競技の安全対策まで、国内ラグビーの発展に関わる幅広い業務を担う国内競技連盟だ。
しかし、JRFUと関東・関西・九州の地域協会はどのような関係にあるのか、日本代表やジャパンラグビーリーグワンとはどう役割が違うのか、組織図を見るだけでは分かりにくい部分も多い。2026年度の組織体制、公式事業計画、登録者数、審判資格制度、安全対策の最新動向を整理すると、日本ラグビーを支える仕組みと今後の課題が見えてくる。
>📌 【この記事の重要ポイントまとめ】
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> - JRFUの正体： 日本のラグビーユニオンを統括する公益財団法人で、1926年設立。2026年11月30日に創立100周年を迎える。
> - 組織と役割： 関東・関西・九州の三支部協会、都道府県協会と連携し、日本代表、全国大会、審判・指導者育成などを推進する。
> - 2026年の重要課題： 競技人口の拡大、脳振盪対策、地域の競技環境整備、女子ラグビーの発展が重点テーマとなっている。
【JRFUとは何者？】日本ラグビーフットボール協会の基本情報と100年の歴史
JRFUとは、Japan Rugby Football Unionの略称で、日本語では日本ラグビーフットボール協会を指す。日本におけるラグビーユニオンの国内競技連盟であり、公益財団法人として運営されている。
本部は東京都港区南青山に置かれている。公式組織概要によると、設立日は1926年11月30日。2026年10月30日現在、創立100周年まで約1か月という歴史的なタイミングにある。
JRFUの基本情報は次のとおり。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 正式名称 | 公益財団法人日本ラグビーフットボール協会 |
| 英語名称 | Japan Rugby Football Union |
| 略称 | JRFU |
| 設立 | 1926年11月30日 |
| 法人格 | 公益財団法人 |
| 本部所在地 | 東京都港区南青山 |
| 2026年度会長 | 土田雅人 |
| 国際統括団体 | World Rugby |
| 地域協会 | 関東・関西・九州の3協会 |
| 主な活動 | 日本代表統括、国内大会、普及育成、競技運営、安全対策 |
出典：日本ラグビーフットボール協会「JRFUについて」。
ワールドラグビーへの加盟と国際的な立場
JRFUは、ラグビーユニオンの国際統括団体であるWorld Rugby（ワールドラグビー）に加盟している。
ワールドラグビーの公式加盟情報では、日本の加盟時期は1987年3月と記録されており、現在の加盟資格はFull Member（正会員）だ。
これは、日本のラグビー界が国際的な競技統括体制の正式な構成員として位置付けられていることを意味する。
さらに注目したいのが、2023年5月に日本協会がワールドラグビーから「ハイパフォーマンスユニオン」として認められたことだ。
JRFUの中期戦略計画2025-2028では、日本代表の活動実績や協会全体の総合力が評価された結果として、この認定を位置付けている。
ここで混同しやすいのが、ワールドラグビーの正会員資格とハイパフォーマンスユニオンの認定だ。
- Full Member： 国際統括団体への加盟資格。
- ハイパフォーマンスユニオン： 代表強化や競技運営などの総合的な能力に関する評価。
両者は同じ意味ではない。日本ラグビーの国際的な立場を理解するうえで押さえておきたいポイントだ。
2026年の創立100周年は、単なる記念行事ではなく、国際競技力と国内の普及基盤を次の時代につなぐ節目でもある。
【日本ラグビーフットボール協会の組織図】会長・理事会から6つの事業部門まで
JRFUの組織を理解するには、役員によるガバナンスと、実際に事業を動かす執行体制を分けて見る必要がある。
2026年8月1日付の公式組織図では、評議員会、理事会、事業遂行責任者会を中心に、専門部門や地域協会などが配置されている。
2026年度・2027年度の主要役員
2026年6月28日に開催された評議員会と理事会で、2026年度・2027年度の理事および監事が決定した。
主要な役職は次のとおり。
- 会長：土田雅人
- 専務理事：山神孝志
- 副会長：香川あかね、木下康司、清宮克幸、水越豊
- 会計役：鈴木彰
- 監事：打田光代、袖山裕行
公式の役員名簿では、理事22名、監事2名の体制が公表されている。
組織を動かす6つの担当領域
2026年度の組織図では、CEOとCOOのもとに、各事業を担当するCxOが配置されている。
| 担当領域 | 役職・担当 | 主な業務 |
|---|---|---|
| 最高事業統括 | CEO・土田雅人 | 協会全体の事業統括 |
| 最高事業遂行 | COO・山神孝志 | 事業遂行と組織運営 |
| ラグビーサービス | CRSO | 代表強化、競技技術、医療、安全対策 |
| マーケティング | CMO | 広報、メディア、マーケティング、大会運営 |
| 普及育成 | CDO | 選手育成、競技普及、登録制度 |
| 女子ラグビー | DOWR | 女子ラグビーの戦略推進 |
| 総務 | COS | 総務、人事、業務推進、インテグリティ |
| 財務 | CFO | 財務管理、予算、会計 |
※表は公式組織図と2026年度事業計画をもとに担当領域を整理したもの。
この体制で重要なのは、競技強化だけを独立した目標にしていないことだ。
例えばCRSOが担当する領域には、代表強化だけでなく、ハイパフォーマンス、テクニカルサービス、メディカル、安全対策といった機能も含まれる。
一方、CDOは競技人口の拡大や選手の受け入れ、育成環境の整備を担当する。
つまり、トップレベルの日本代表を強くする仕事と、地域でラグビーを始める子どもたちを増やす仕事が、同じ組織の異なる担当領域として設計されている。
組織図を見るときの重要なポイント
JRFUは、会長がすべての現場業務を直接指揮する単純な組織ではない。
理事会による意思決定と、CEO・COOを中心とする事業遂行体制を組み合わせ、専門領域ごとに責任を分けている。
また、ジャパンラグビーマーケティングやジャパンラグビーリーグワンなど、関係団体との連携も組織運営の重要な要素となっている。
公式組織図の最新版は2026年8月1日付であり、役員名簿と併せて確認すると、現在の協会運営を把握しやすい。
【関東・関西・九州との関係】三支部協会が担う国内ラグビーの現場
日本ラグビーは、東京にあるJRFUだけで運営されているわけではない。
全国的な競技統括を行う日本協会と、地域の大会や普及活動を担う三支部協会、さらに都道府県協会が連携する構造になっている。
JRFUの公式関連協会一覧には、次の3団体が地域協会として掲載されている。
関東ラグビーフットボール協会
関東を中心とする地域の競技運営を担う。大学、社会人、クラブ、高校、中学、女子など、幅広いカテゴリーの大会や普及事業を展開する。
2026年度事業計画には、トップイーストリーグ、関東大学ジュニア選手権、関東女子大会、東日本クラブ選手権などが盛り込まれている。
関西ラグビーフットボール協会
関西地域を中心に、普及・育成・強化・社会貢献の4つを柱として活動する。
2026年度には関西セブンズフェスティバル、関西大学リーグ、トップウエストリーグ、関西クラブ大会などを計画。U12やU15の育成事業、女子ラグビーの大会も実施している。
九州ラグビーフットボール協会
九州地域の競技環境を支える団体だ。
2026年度計画では、九州セブンズ、トップキュウシュウリーグ、九州学生ラグビーリーグ、九州高校大会、ミニラグビー交流大会などが予定されている。
競技人口やファンの増加、安全対策、コンプライアンス強化も重点目標に掲げている。
日本協会と地域協会はどう役割分担するのか
基本的な構造は次のように整理できる。
- 日本協会： 国内競技の統括、全国的な競技規程、代表強化、全国大会の企画運営。
- 三支部協会： 地域大会の開催、地域リーグの運営、審判・指導者の育成、地域普及。
- 都道府県協会： 地元チームや学校、スクールとの連携、地域の登録・競技活動の支援。
この仕組みがあるからこそ、全国共通のルールを維持しながら、地域の実情に合わせた大会や育成活動を実施できる。
全国大会はすべてJRFUが直接運営している？
ここは誤解されやすい部分だ。
日本協会は全国大会を主催・統括する一方、地域協会が主催する予選やリーグ戦も多い。
2026年度の事業計画には、全国大学選手権、全国クラブ大会、全国高校大会、全国中学生大会などが記載されている。
大会によって主催者や主管者が異なるため、すべての試合をJRFUが直接運営しているわけではない。
また、ジャパンラグビーリーグワンは一般社団法人ジャパンラグビーリーグワンが運営する別組織だ。
JRFUは2021年にトップリーグの主管権をリーグワンへ移管し、2022年1月に新リーグがスタートした。現在は日本代表強化や地域連携、競技普及などの面で協力している。
したがって、JRFUとリーグワンを同一組織として理解するのは正確ではない。
【日本代表・全国大会・A級レフリー】競技を成立させるJRFUの仕事
日本代表の活動を支えることは、JRFUの重要な役割の一つだ。
対象となるのは男子15人制だけではない。女子15人制、男女セブンズ、日本代表の各育成年代、JAPAN XVなど、複数のカテゴリーにわたる。
代表強化部門では、選手の発掘、国際試合の調整、強化環境の整備などを進める。
また、海外遠征や国外チームとの対戦交渉、国際競技団体との連携も日本協会の重要な業務となる。
A級レフリー認定制度とは？
ラグビーの公式戦を成立させるうえで欠かせないのが、公認審判員の育成だ。
JRFUでは審判資格制度を整備し、2025年11月20日に更新された公式案内では、次の5種類の資格が示されている。
1. スタートレフリー
2. ミニラグビーレフリー（MRR）
3. C級レフリー
4. B級レフリー
5. A級レフリー
資格によって担当できる試合が異なる。
スタートレフリーはタッチジャッジやタグラグビーなどを担当でき、MRRは12歳以下のミニラグビーを担当する。
C級は都道府県協会主催のジュニア年代以上の試合、B級は関東・関西・九州の地域協会主催公式戦を担当できる。
そして、A級は日本協会主催試合の審判員を務める資格だ。
A級レフリーは、講習会や実技検定などを通じて知識・技能を認められた人に付与される。資格の有効期間は1年間で、その他の資格は4年間となっている。
さらに、A級の認定講習会に参加するには、各地域協会または日本協会からの推薦が必要だ。
資格を取得するだけでは公式戦を担当できず、所属する都道府県協会への登録も必要になる。
指導者育成も競技力を左右する
選手の育成には、優れた指導者の存在が欠かせない。
JRFUはコーチ講習会や研修会を通じて指導者の知識・技術を高めるほか、各年代の一貫した育成体制の構築を進めている。
2025-2028年の中期戦略計画でも、コミュニティラグビーとプロラグビーの育成経路を確立し、両者をつなぐことが重要な方針となっている。
競技人口の拡大だけでは、世界で戦える代表チームは育たない。地域で競技を始め、学校やクラブで経験を積み、大学・社会人・トップレベルへ進める環境が必要になる。
審判と指導者の育成は、その競技環境を支える基盤だ。
【競技人口拡大の現状】2026年の登録者数とJRFUの中期戦略
2026年の日本ラグビーを考えるうえで、避けて通れないのが競技人口の問題だ。
JRFUが2026年10月19日に公開した2025年度の登録資料によると、2026年3月31日時点の選手登録数は89,045人だった。
前年度末と比較すると1,268人の減少となっている。
一方、チーム役員などの登録者は22,094人で、選手とチーム役員を合わせた登録者総数は111,139人。登録チーム数は2,600チームだった。
この数字から分かるのは、ラグビーに関わる人の総数と、実際にプレーする選手の人数は分けて見る必要があるということだ。
2025-2028年の中期戦略計画が掲げる目標
JRFUは2025年3月22日に「JAPAN RUGBY 中期戦略計画2025-2028」を策定した。
同計画では、競技力の強化、収益力の強化、関係人口の拡大、基盤強化という4つの成長サイクルを掲げている。
特に普及育成に関して、2028年度末までの目標として設定されているのが次の数値だ。
- プレーヤー：10万人（うち女子8,500人）
- 登録者：12万人
- 体験者：120万人
ここでいうプレーヤーと登録者は別の指標である。登録者には指導者、レフリー、役員なども含まれる。
つまり、協会が増やそうとしているのは選手だけではない。競技を支える人、体験する人、観戦する人まで含めたラグビーファミリー全体だ。
2026年度の登録制度変更にも表れた危機感
2026年3月9日、JRFUは2026年度からのチーム登録制度の変更を発表した。
大きな変更点は、既存のチーム種別に収まらない選手の受け皿を広げるため、「日本協会チーム」の定義を「その他」へ変更・拡大したことだ。
また、選手の移籍手続きをオンライン化し、複数登録における主チームの変更についても規程上で明確化した。
この変更の背景には、競技人口減少への対応がある。
従来の所属形態に当てはまらないという理由で競技を続けられない状況を減らし、選手がプレーを継続できる環境を整えようとしている。
これは単なる事務手続きの変更ではない。競技から離れる人を減らすための制度設計という側面がある。
プロの結論：代表強化だけでは日本ラグビーは成長しない
日本代表が国際大会で好成績を収めれば、ラグビーへの関心は高まりやすい。
しかし、その関心を実際の競技人口増加につなげるには、地域に受け皿が必要だ。
学校にラグビー部がない、近くにスクールがない、社会人になってから所属できるクラブが見つからない。こうした問題が残れば、観戦者が増えても選手登録数は伸びにくい。
JRFUが掲げる地域連携と競技環境の整備は、代表強化と同じくらい重要な課題である。
今後の評価では、代表戦の成績や観客動員数だけでなく、選手登録数、女子競技者数、地域クラブの継続率、指導者・審判員の確保状況なども見る必要がある。
【安全対策とレンジー】競技の信頼を守る取り組みと公式マスコット
ラグビーは身体接触を伴う競技であり、安全対策は競技普及と切り離せない。
特に頭部外傷や脳振盪への対応は、選手の競技人生を守るうえで重要なテーマになっている。
2026年度から脳振盪報告をオンライン化
JRFUは2026年6月19日付の通達で、頭部外傷・脳振盪への注意喚起と啓発を改めて実施した。
重要な変更が、2026年度から開始された脳振盪報告書のオンライン提出制度だ。
公式発表によると、4月に運用を開始したオンライン報告は、5月末時点で約100件の報告が寄せられている。
この仕組みの目的は、試合や練習中の脳振盪発生状況を迅速かつ具体的に把握し、対策の改善につなげることにある。
また、JRFUはワールドラグビーが提示する「Concussion Guidance」の内容を、地域レベルの指導者やメディカルスタッフに伝えるための啓発動画も公開している。
チーム登録の条件にも安全と倫理を組み込む
2026年9月11日には、チーム登録に関する要件未達についての通達も発表された。
日本協会の公表によれば、2026年8月26日時点で、登録対象2,456チームのうち547チームが登録要件を満たしていなかった。
未達項目で特に多かったのは、安全推進講習会とインテグリティ推進講習会の未受講だった。
登録要件には、次の項目が含まれる。
- 安全推進講習会の受講
- インテグリティ推進講習会の受講
- セーフティーアシスタント有資格者の配置
- コーチ有資格者の配置
この事実は、安全対策の制度を作るだけでは十分ではないことを示している。
講習会を実際に受講し、チーム運営に反映させるところまで徹底できるかが問われている。
公式マスコット「レンジー」とは？
JRFUの公式マスコットとして知られているのが「レンジー（Ren-G）」だ。
2020年8月24日に日本ラグビーフットボール協会の公式マスコットに就任した。
そのルーツは、2019年のラグビーワールドカップ日本大会で活躍したマスコットにある。
歌舞伎の演目「連獅子」をモチーフにした親子ペアで、白髪の親がレン、赤髪の子どもがジーという構成だ。ラグビーボール型の顔に歌舞伎の隈取りを施した独特のデザインが特徴となっている。
連獅子の毛振りを取り入れたパフォーマンスも魅力の一つだ。
公式発表では、レンジーはチームプレー、勇気、フェアプレーを大切にする存在として紹介されている。
その役割は、単に試合会場を盛り上げることだけではない。子どもやラグビー初心者にも競技の魅力を伝える普及活動のシンボルでもある。
競技の裾野を広げるには、代表チームの強さだけでなく、こうした親しみやすい接点も欠かせない。
【日本ラグビーフットボール協会】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：日本ラグビーフットボール協会とJRFUは別の団体ですか？
A1：同じ団体です。JRFUはJapan Rugby Football Unionの略称で、公益財団法人日本ラグビーフットボール協会の英語名称に由来します。
Q2：関東・関西・九州のラグビー協会は日本協会の下部組織ですか？
A2：JRFUの組織図では三支部協会として位置付けられています。日本協会と連携しながら、それぞれの地域で大会運営、普及育成、審判・指導者育成などを担当しています。さらに各都道府県協会が地域の競技活動を支えています。
Q3：A級レフリーになるにはどうすればよいですか？
A3：まず審判資格を段階的に取得し、実務経験を積む必要があります。A級は各支部協会または日本協会から推薦を受けた人が認定講習会に参加し、知識・技能を認められることで取得できます。A級資格の有効期間は1年間です。
Q4：JRFUはジャパンラグビーリーグワンも運営していますか？
A4：リーグワンは一般社団法人ジャパンラグビーリーグワンが運営する別組織です。JRFUは代表強化や普及育成、競技全体の発展などを通じて連携しています。
Q5：日本ラグビーの競技人口は何人ですか？
A5：JRFUが公表した2025年度末の選手登録数は89,045人です。チーム役員などを含む登録者総数は111,139人でした。なお、2025-2028年の中期戦略計画では、2028年度末までにプレーヤー10万人を目指しています。
Q6：レンジーは日本ラグビーフットボール協会の公式マスコットですか？
A6：はい。2020年8月24日に公式マスコットに就任しました。歌舞伎の連獅子をモチーフとしたレンとジーの親子ペアで、ラグビーのチームプレーやフェアプレーを象徴しています。
まとめ：JRFUの役割を理解するなら競技・地域・安全の3つを見る
日本ラグビーフットボール協会（JRFU）は、日本代表を統括するだけの組織ではない。
ワールドラグビーへの加盟を通じた国際的な競技運営、国内大会の企画、関東・関西・九州の三支部協会との連携、A級レフリーを含む審判員の育成、選手・指導者の育成、安全対策、競技人口の拡大まで、日本ラグビー全体の基盤を支えている。
2026年は創立100周年の年であり、次の100年に向けた重要な転換点でもある。
特に注目すべきなのは、2025-2028年の中期戦略計画が掲げるプレーヤー10万人という目標だ。2025年度末の選手登録数89,045人から、どのように競技人口を増やしていくのかが問われる。
今後のJRFUを評価する際は、次の3つを判断基準にしたい。
1. 競技力： 日本代表の強化、国際大会での成績、指導者・審判員の育成が進んでいるか。
2. 地域基盤： 三支部協会や都道府県協会と連携し、子どもから社会人まで競技を続けられる環境が整っているか。
3. 安全と持続性： 脳振盪対策や安全講習、コンプライアンスが現場まで浸透しているか。
代表戦の勝敗だけでは、日本ラグビー全体の成長は測れない。地域でプレーする選手、試合を支える審判員、指導者、ボランティア、そして観戦するファンまで含めた仕組みが健全に機能しているかが重要だ。
100周年を迎えるJRFUに求められるのは、世界で戦える日本代表を育てることと、誰もがラグビーに関われる国内環境を両立させること。その実現度こそが、これからの日本ラグビーの未来を左右する。
編集上の参照資料： 日本ラグビーフットボール協会の2026年度・2027年度役員名簿、2026年8月1日付組織図、2026年度事業計画、2025-2028年中期戦略計画、2025年度選手・チーム登録資料、World Rugby加盟情報、各種安全対策・審判資格に関する公式発表。 （出典: 日本 ラグビー フットボール 協会（Yahoo!ニュース））
Webメディアの編集およびコンテンツ作成に従事。正確で質の高い情報発信を心掛けています。
